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日本経済2020年の危機 | 三橋貴明(著)

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日本経済2020年の危機 | 三橋貴明(著)

年明けに、三橋貴明氏の著書『日本経済2020年の危機』の宣伝広告が目につき、購入しました。

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「日本経済2020年の危機 」の著者 三橋貴明さんについて

 

著者である三橋貴明氏は、かなり辛口な発言をするので有名です。

 

メディアの事情なども忖度なしに発現するのでTV出演は少ないですが、多くの書籍を出版しており、ラジオなどでも新しい視点を与えてくれるので、私は結構好きです。

 

まだ書籍は手元には届いていませんが、この書籍は以下の点で興味深いです。

 

2017年末に安倍首唱との会食で、総理がオフレコで話したことも記事にしている

 

そういうリスキーな試みをしていることもあり、書店には出版していないようです。

 

※アマゾンでも、検索すれば書籍は出てきますが「品切れ」という表記になっており、レビューもありません。

 

三橋氏は「2020年の危機」のPR広告の中で以下の様に述べています。

 

2020年の危機が起きると、日本国民の給料がさらに下がり、今以上に生活が苦しくなり、貧困化が加速します。また、世界のGDPの内5分の1を占めていた経済大国日本が、韓国にすら抜かれる可能性もあります。そして、今の日本を苦しめている自然災害の影響もさらに大きくなるかもしれません。それだけではなく、超円高となり日本株が大暴落して世界的な金融危機を迎える可能性もあります。

 

「日本経済2020年の危機」を購入した理由

 

この書籍を参考にして「2020年の危機」について考えを整理しておきたいとの思いも、購入の動機になっています。

 

※メインは、安倍首相とどんな話をしたかが気になったからですが。

 

「2020年前後から、日本は不景気になりそうですよ」というのは、よく言われることです。

 

その根拠として言われるのは、2020年前後に以下などが起こる予定だからです。

 

  • 消費税が10%にアップ
  • オリンピックが終わる
  • 安倍首相の退任

 

 

消費増税による衝撃

 

「消費税が上がると、買い控えが起こること」は良く知られています。

 

皆さんの周りにも「10%になる前に、家を買っておこう!車を買っておこう!冷蔵庫・TVを買っておこう」などと消費活動をしている人を目しませんか?

 

これは消費者としてありがちな反応ですが、その反動が消費増税後に起こるっていうのはイメージしやすいかもしれません。

 

※皆増税前にTV買い換えちゃったので、その後数年はTVが売れない・・・みたいな。

 

 

ただ、こういう短期的な現象だけでなく、長期的な停滞も起こりやすいのが消費増税です。

 

前回の「5%から8%に上がった際」は大きく景気が落ち込みましたが、その後の消費増税延期や景気対策などで何とか乗り切ることが出来ました。

 

ですが今回は、他の要因も重なっているため持ちこたえれるかは微妙です。

※景気が後退して十年くらい再起不能に陥る可能性だってあったりします。

 

安倍首相は「リーマンショック級の出来事が起こった場合は、消費増税延期もあり得る」と言っていますから、最後の最後に(人気取りの意味も含めて)増税延期ってシナリオも無きにしも非ずです。

 

 

オリンピック終了後に起きる衝撃!

 

オリンピックが開催された多くの国で、「開催前は土木工事などが起こり、お祭り気分になり、景気が上がる」と言われえいます。

 

ただ、オリンピック終了後はその反動で、景気が落ち込むと言われています。

 

オリンピックに向けて土木工事のために雇った人たちも、終了後は受注が取れなくなって仕事にあぶれるといったイメージはピンときやすいかもしれません。

 

また、多くの外国人が訪れることを想定してはハコモノを沢山建てますが、終了後はそれらの使い道に苦労し、維持コストばかりがかかって毎年赤字を生み出すとも言われています。

※オリンピック後もハコモノを有効活用できるような工夫が必要となります。

 

 

安倍首相退任後に起こる衝撃!

 

安倍さんについては賛否両論あるでしょうが強いリーダーシップを持っているのも事実。

 

安倍さんが首相になる前は、一年も経たない内に首相がコロコロと変わっていたので、海外における外交でも「どうせ次に会う時には総理が変わっているのだろう」と相手にされていませんでした。

 

※安倍さんが長期政権なので皆忘れてしまっているでしょうが、酷い時には1年に2度も総理大臣が変わった時期もあったりします。

 

※結局何年もの間、そういうのが続きました。

 

また、ロシアのプーチンや、アメリカのトランプと言った何を考えているのか分からない人との外交を任せれる人も、今のところ見当たりません。

 

景気対策に関しても(消費増税以外は)多くのエコノミストが支持しており、空前の低失業率を誇っています。

 

この様に安倍さんには(憲法改正なども含めて否定的な見解が多いのも事実ですが)、政策を支持する人たちも非常に多い。

 

ただ、長期政権が続いているので、いくらなんでも2020年前後には退任が予定されています。

 

 

海外でも、最近は不安要素が満載

 

海外に目を向けても以下の様な不安要素が満載です。

  • アメリカのトランプ大統領が何をしでかすか分からない
  • 中国の習近平が何をしでかすか分からない
  • イギリスがEUを離脱するとヨーロッパがどうなるか誰も予想がつかない

・・・・などなど。

 

世界も混沌としていて、日本がいつ煽りを受けてもおかしくない状況です。

 

 

不景気な際は、医療福祉系の職業は有利・・・だが

 

不景気な時ほど医療・福祉系の仕事は有利です。

 

っというのも、医療保険・介護保険の制度によって報酬が決まっているから。

 

※一方で、どんなに好景気でも医療保険・介護保険制度がベースになっているため、大きく稼ぐことが出来ないと言いかえることも出来ます。

 

※もちろん、好景気であれば税収が増えて(タイムラグはあるにしても、長期的な視野で考えれば)収入が増える可能性もありますが。

 

重複しますが、不景気でモノの値段が(ものが売れないので)下落する一方で、(保険制度に支えられてて)一定のお給料をもらえる医療・福祉関連職種は、(好景気には弱いが)不景気には強い職種と言えるかもしれません。

 

 

話しは脱線しましたが、『日本経済2020年の危機』を読んで、起こり得る可能性の一つを頭の片隅に入れておきたいと思っています。

 

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